2024/1/24 14:35
「地盤調査」「地質調査」その違いとは？ 新築前の地盤改良工事の必要性を調べる調査、どっちに該当？
"地盤"調査と"地質"調査。
一見同じ意味に捉えてそのままスルーしてしまいそうになるけれども、実際にはどう違うのだろう？
マイホームの新築を初めて行う方がリサーチを重ねていくにあたって、上記のような疑問が頭に浮かぶ。
もしかしたら、このようなこともあるのではないでしょうか？
マイホームの新築を無事に完了させ、地震に強い安心した自慢のあなたとご家族様オリジナルのお城を完成させるためにも！
何より、悪徳業者に事前の知識不足で不当な施工契約を見抜けない・・
そのようなリスクを避けるためにも！
些細な疑問点はここで解消していきましょう。
■ランドプロも請け負う地盤調査 その目的と内容とは
▼法律で実施が義務付けられている「地盤調査」
「地盤調査」とは、建物を建てる際に必要な地盤の硬さや性質などを把握するために行う調査のことです。
国が定めた建築に関する法律「建築基準法」の「施工法令第38条」でも実施が義務付けられています。
「地盤調査」は建物の大小を問わず、行わなければなりません。
したがって規模の大きな公共建築でも、個人住宅でも同じく必要です。
地盤の強さが分からなければ、基礎の構造計算もできません。
いくら建物のデザインを頑張っても、建てる場所の丈夫さがわかっていないと、せっかく思い描いたデザインも、文字通り「絵に描いた餅」と化してしまいます。
もしも地盤調査を行わずに施工を進めようとすると、公共建築の場合、施工許可が下りません。
特にその建物をレンタルなどで貸し出す構想があるのなら、後になってトラブルに発展する可能性もあります。
個人住宅でも、地盤調査を行わないと建築確認申請が通りません。
建設工事を請け負う建設会社が、瑕疵担保保険に入れないというデメリットもあります。
建築会社が瑕疵担保保険に入れないと、万が一、施工不良や不備があった場合に、クライアントが修繕費の補償を受けられず、自腹で工事をやり直さなければならなくなってしまいます。
▼地盤調査の重要性！ 地震対策から建設プロジェクト遅延防止まで
日本は言わずと知れた地震大国。
よその国に比べて軟弱地盤が多く、関東にも広がっています。
1981年に設けられた「新耐震基準」は、1995年の阪神・淡路大震災の被害を受け、2000年にさらに内容がグレードアップされました。
しかしいくら基準を満たしていても、足元の地盤に対して弱ければ、大地震で倒壊してしまう家屋はたくさんあります。
その対策として有効なのが、「地盤改良工事」なのです。
▼建設プロジェクトの遅延防止
建設業界では人手不足や資材の高騰で、プロジェクトが遅れ気味。
その顕著な例が2025年に予定されている大阪・関西万博で、2024年1月の執筆時点においては、連日のようにニュースで取り沙汰されていますよね。
直接プロジェクトに関わっていない関係者も、固唾を飲んで見守っているのですが、なぜかというと、人ごとではないからです。
これまで建設業界では、法律による時間外労働の上限の適用が猶予されていました。
簡単に言うと、残業させようと思えば、させ放題だった……というわけです。
（もちろんランドプロのように、社員のことを考えて、いち早く働き方改革に取り組んでいる真面目な会社もあります！）
しかし、2024年４月からは建設業界においても労働時間の上限ルールを守らなければならなくなり、罰金が課せられたり社会的なペナルティを受けることに。
建設業界の残業規制について、詳しくは下記の図表をご覧ください。
これまでフル回転でなんとか間に合わせていたところ、人も時間も足りなくて……という状況なのです。
さらに地盤が弱いことを知らずにプロジェクトをスタートしてしまうと、追加の地盤改良が必要になって、コスト調整やスケジュールに大きな影響が出てしまいます。
実際に大阪・関西万博でも、軟弱地盤や想定を超える地盤沈下への対応で、100億円近い追加負担が必要になっています。
このように地盤調査は、プロジェクトの予算もスケジュールも大きく左右こともある、影響力の大きい調査なのです。
■地質調査 微妙に言葉が違う・・・ その目的と内容とは
ちなみによく混同されがちなのが、「地質調査」！
たしかに「地盤調査と地質調査って、どう違うの？」って疑問を抱かれますよね。
結論から言うと、「地盤調査」は「地質調査」の一部です。
「地質調査」は目的別に、下記の三つに分類されます。
- 学術的分野
- 資源開発分野
- 建築分野
1. 学術的分野というのは、地震予知や地球環境を含む学問的な調査のこと。
2.資源開発分野は、石油や石炭、鉱物資源、地熱エネルギーなど、地下資源の開発のための調査です。
そして建築3.建築分野は、建物を支える地盤の強度や液状化のリスク、地盤改良の必要性などを調べることを意味します。
■【比較】「地盤調査」と「地質調査」 ランドプロへ依頼できるのは地盤調査のほう
▼地質調査の分野の一つ「建設事業分野」＝地盤調査
このように「地盤調査」は、広い意味で「地質調査」と言うこともできます。
ただし、建築業界においては「地質調査」と言わずに「地盤調査」と呼ぶのが一般的。
ランドプロが請け負っているのも、建物を建てるための「地盤調査」です。
また調べて地盤が弱かった場合の「地盤改良工事」も大切な業務の一つです。
地盤調査・地質調査の違いがわかったところで、もう一つ覚えておきたいのが「発掘調査」の違いです。
「発掘調査」とは、地中に埋まった遺跡や文化財などの学術的資料を調査するため、地面や岩盤を掘削する学術調査手法の一つのことです。
ニュースで「地盤調査」をしていたら土器が出てきた……という報道を見たことがある方も多くいらっしゃることでしょう。
こうしたケースは、あくまで建築を建てるための「地盤調査」の最中に、たまたま遺跡やら文化財が見つかってしまったというもので、はじめから「発掘調査」をしていたわけではありません。
しかしこうした文化財がヒットしてしまったら、行政による「発掘調査」に切り替わり、建築工事がストップしてしまうことも。
多くの場合、数週間から２〜３カ月かかると言われています。
個人住宅の場合、調査費用は国が負担してくれますが、法人の場合は事業主の負担となってしまいアンラッキーです。
ただし奈良や京都はともあれ、関東では鎌倉のような歴史的土地を除けばレアケースなので、それほど心配しなくても大丈夫ですよ。
▼公共施設からマイホームまで！ 新築の前に必須 ランドプロの「地盤調査」とは
もしも調査で軟弱地盤だったことが判明した場合、ランドプロが責任をもって、引き続き「地盤改良工事」を行い、安心して住まいを建てられるようにサポートいたします。
地盤調査の方法には、主に「標準貫入試験（ボーリング調査）」と「スクリューウエイト貫入試験」などがあります。
▼【調査で判明した軟弱地盤】ランドプロの「地盤改良工事」で地震に負けない安心を提供
「地盤改良工事」には、「表層改良工法」、「柱状改良工法」、「小口径鋼管杭工法」の３つがあります。
前回のブログでもご紹介していますが、ちょっとおさらいしてみましょう。
■【まとめ】ランドプロが、皆様の夢のマイホーム新築や建て替えを地盤調査でサポート
ランドプロ（http://land-pro.jp/）は、地盤調査や地盤改良工事に必須の重機を自社保有！
そのため、重機を他社からレンタルするための工数を省き、お客様のご要望に合わせて柔軟かつ迅速に対応が可能です。
さらに、本来ならばレンタル料分上乗せされる経費がゼロのため、その分リーズナブルな料金体系での見積りにも対応！
こうして、お客様一人ひとりのニーズと予算に可能な限り最適化させた、地盤調査と改良工事をお届けいたします。
具体的なサービスの詳細は、よろしければ下記の弊社サイトをご参照ください。
