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2024/3/28

【地盤改良工法解説①:柱状改良工法】とは?地盤を強化し資産価値を高める工法の特徴を紹介



昨今は天災等の影響により地盤沈下、液状化などさまざまなリスクによってマイホームが危険に晒される可能性が高くなってきました。

千葉や東京などの関東圏内で、マイホームのオーダーメイド新築を前向きに検討しているけれども、万が一の災害時に資産価値が下がってしまうようなリスクは負いたくない。

例えば、地震の影響で地盤が液状化しちゃうとか、地盤沈下してしまうとか。

ではそんな時、どうやってリスクを最小限にしたらよいのか?

このような疑問に、千葉県市川市などの関東圏で、地盤調査及び地盤改良工事を請け負っているランドプロがお答えいたします。



■マイホームを守るための工法「柱状改良工法」




一般的な住宅の重さって、どのくらいになるかご存じですか?
1トン、5トン……10トンくらい?

実は木造2階建ての住宅で、おおよそ30トンにもなるのです。

したがって、住宅を受け止める地盤が弱いと、建物が傾いてしまったり、災害時に地盤沈下などのリスクにさらされてしまいます。

そんなリスクを抑えるのが、地盤改良工事です。

地盤改良工事にはいくつか種類がありますが、今回はもっともポピュラーな工法の一つである「柱状改良工法」を解説します。

「柱状改良工法」とは、地盤改良工事をする土地の土とセメント系固化材を混ぜて、地面の下に柱状の補強体をつくるというもの。

地盤の状態や支える建物の重さによって、柱の太さや長さ、本数や設ける間隔を変更できます。

打てる柱の長さは最長12m、柱の径は400〜1200㎜が一般的であるとされています。

建物の規模としては地上3階建て以下、かつ高さ13m以下、延べ面積500㎡以下であることが目安の一つ。

ですので、ビルや商業施設のような大規模施設ではなく、住宅の地盤改良工事で多く用いられる工法です。

では、具体的に「柱状改良工法」のメリット・デメリットを見ていきましょう。


柱状改良工法のメリット

・工事費用がリーズナブル

地盤改良工事のなかには鋼管を打ち込んだりする工法もありますが、そうした施工に比べると、「柱状改良工法」の工事はシンプル。
したがって、地盤改良工事の工法のなかでも、比較的コストを抑えられるという特徴があります。

・建築技術性能証明を取得できる

日本では申請機関で審査を受けないと、建物を建てることができません。
その審査の基準となる一つに、「建築技術性能証明」というものがあります。

「柱状改良工法」の場合は、工事に用いる掘削攪拌装置の掘削翼の大きさや形状の違いで、径や品質が異なる柱をつくることができ、この性能を証明することで「建築技術性能証明」を取得できます。

・支持層まで到達させなくても施工できる

一般的に杭を打つ工事では、杭の先端を硬い地盤(支持層)まで到達させなければいけません。
シンプルに言うと、杭を硬い支持層まで到達させるとがっちり留めて、強固に補強できるからです。

しかし支持層までが深かったりすると、工事が大変なことに。
けれども「柱状改良工法」なら、杭(柱)の径が大きく、摩擦力が働くため、支持層まで到達させなくても建物を支えることができるのです。


柱状改良工法のデメリット

・固化不良のリスクがある

前述のように、「柱状改良工法」は、現地の土とセメント系固化材を混ぜ合わせて、地盤を補強する柱をつくる工法です。

ただし土にはいろいろ性質があり、なかには固化しにくいという場合もあります。
特に酸性が強い土の場合は、セメント系固化剤が効果を発揮できず、固まらずに固化不良を起こしてしまうこともあります。

砂土質や粘土質なら基本的には大丈夫。
ただし火山灰質粘性土や腐植土などは固化しにくく、建物の不同沈下を引き起こす原因となってしまいます。

・六価クロムが発生するリスクがある

最近、金属メッキ加工工場に侵入したネコが液体六価クロムが含まれる槽に落下、発見されていないことが世間を騒がせています。

ニュースを見て、初めて六価クロムという成分を知った方も多いのではないでしょうか。
これは、特定有害物質にも指定されている、発がん性物質の一つ。
そして六価クロムは、セメント系固化剤を使った際の固化不良でも発生するリスクがあるのです。

通常は固化するセメントに取り込まれるので、六価クロムが流出することはごく稀です。
固化不良が起こるような土質でなければ、心配する必要はありません。

リスクを防ぐために一般的にはセメント系固化剤と土の相性を確認する、六価クロム溶出試験というものを行います。

地盤改良工事を依頼する際の注意点
地盤改良工事を行う際は、経験豊富な専門会社に依頼することが肝心です。

そのうえで、3つのポイントに留意しましょう。

1 工事内容についてきちんと説明してもらい、自分たちも把握する

信頼できるプロに依頼できた……!と安心して任せきりにしないこと。
見積もりから工事完了までの、各過程でどういうことを行うか、しっかりおさえておきましょう。

2 工事後は業者に地盤改良工事施工結果報告書を発行してもらう

地盤改良工事を行なったあとは、「地盤改良工事施工結果報告書」を発行してもらいましょう。
建築会社が住宅の設計をする際に必要なだけでなく、役所に提出が求められます。

3 残土の処理もチェック

地盤改良工事では必ず「残土(建設発生土)」というものが出ます。
基本的に産業廃棄物扱いにはならないのですが、土砂にはさまざまなものが含まれているので、地盤改良工事で掘ってみたら思わぬモノが出てきてしまった……ということも。

場合によっては産業廃棄物として扱われることになり、廃棄する時の処置や費用も変わってきます。

また住宅の施工会社にとっては、残土がすべて処分されていると困る、というケースもあるので、住宅の施工会社にも地盤改良工事については事前に報告しておくとよいですよ。



■柱状改良工法は腕利きの業者に依頼すべし!




「柱状改良工法」はシンプルな工法であるがゆえに、施工業者の経験値や技術の差が出やすい傾向も。

腕の悪い業者が手掛けると、沈下事故などが発生するリスクも否めません。
経験豊富な地盤改良のプロに依頼するのが、大前提です。

ランドプロでは豊富な実績と経験でお客さまが安心して住めるマイホームづくりを、全力でサポートさせていただきます!
少しでもご不安を感じている時は悩まずお気軽にご連絡ください。

お問い合わせはコチラ



【まとめ】ランドプロではさまざまなリスクのある土地の、地盤改良工事も受付中



ランドプロは、地盤調査や地盤改良工事に必須の重機を自社保有!
そのため、重機を他社からレンタルするための工数を省き、お客様のご要望に合わせて柔軟かつ迅速に対応が可能です。
さらに、本来ならばレンタル料分上乗せされる経費がゼロのため、その分リーズナブルな料金体系での見積りにも対応!

こうして、お客さま一人ひとりのニーズと予算に可能な限り最適化させた、地盤調査と改良工事をお届けいたします。

具体的なサービスの詳細は、よろしければ下記の弊社サイトをご参照ください。

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